高齢化が進む中、懸念されているのが医療費問題と労働力の減少の問題です。
これらの問題を解消するためには、医療にかからず、健康に長く働いてくれる高齢者を増やすことが重要になってきます。
そのためには、国を挙げて健康寿命を延ばす生活習慣を個々に伝える必要があります。
そうした活動の一つに、煙草の健康被害を伝えるアプローチがあります。
今や、CMなどのメディア媒体で煙草の悪影響を伝えるだけでなく、街中でも受動喫煙の影響を懸念し、飲食店の分煙化が進んでいます。
それは特に医療業界において顕著で、最近では建物内または敷地内全てで禁煙にしている病院も多くなっています。
健康診断では、必ずといって良いほど禁煙推奨の指導を行っている上、職場における屋内禁煙の義務化の動きも広がっており、喫煙率は全国的に低下していると報告されています。
喫煙率は、営業職や肉体労働者など、心身にストレスを抱えやすい職業の人が多い傾向にあるとのこと。
実際、喫煙者を対象にしたとある調査では「ストレス解消のために煙草を吸う」という人が多く見受けられています。
そこで注目すべきなのが、煙草を吸う理由がストレスであるということ。
労働者一人一人のストレスを軽減すれば、健康的にプラスになるだけでなく、煙草に手を出して依存する人も減らすことができます。
それを考慮した上で、国は社会全体のストレスフリーな職場づくりを目指し、セルフケアの方法も共有していくことが大切ではないでしょうか。
